飲食店のスタッフ採用は働く人の「応募条件」をふまえて求人方法を選ぶとうまくいく

自店に適切な人材を採用できる「求人方法」を選ぶ

働き手が見つからず、欠員がでたまま人手不足の状態で営業されてはいませんか？回転率や生産性を高めて売上アップを図ったり、質の高いサービスを提供して安定的な集客を得たりするためには、やはり適切な人材の確保は必要です。

スタッフを募集する際のポイントは、募集する雇用形態や年齢層、予算に合った「求人方法」を選ぶことです。また、求人票を作成する際には、勤務日数や給与など、応募者が働きたい条件として外せないものを明示しつつ、勤務によって得られるメリットなど、競合店と差別化できるアピールポイントを記載するのが効果的です。以下、具体的に見ていきましょう。

目次
・飲食店がスタッフを採用する必要性
　└サービスの質を保つ
　└回転率、生産性が高まる
・飲食店求人に応募する人が望む働き方と、探し方
　└アルバイト・パート希望者（目安）
　└社員希望者（目安）
・求人方法ごとのメリットと検討点
　└（1）一般・飲食店専門　求人サイト
　└（2）日雇い求人サイト
　└（3）フリーペーパー　紙媒体
　└（4）お店の貼り紙、掲示物
　└（5）ホームページ・SNS
　└（6）ハローワーク
　└（7）友人知人　家族の紹介
・目に留めてもらえる「求人票」の書き方
　└働きたい条件として外せないものを明確に表示する
　└時給は最低賃金以上、エリアの相場を考慮する
　└メリットをアピール

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飲食店がスタッフを採用する必要性

サービスの質を保つ

オープン当初は人件費を抑えるために少人数でスタートしたお店も、利用客が増えるにつれて1人あたりにかかる負担が増し、サービスの質を保つのが難しくなってくることがあります。せっかく増えたお店のファンを逃さないためにも、質の高いサービスを提供し続けられているか（席の誘導から料理提供までの所要時間や書き込みレビューの評価など）日々チェックすることが大事です。店の規模によっては調理担当、ホールスタッフなど、役割を分担することで、料理や接客のクオリティーを引き上げるチャンスになります。

回転率、生産性が高まる

人手が増えることで得られるもう一つのメリットが、回転率・生産性の向上です。厨房、ホール・レジ業務など、各役割に対応するスタッフを配置し、提供スピードを早めることができれば回転率が上がり、売上アップにもつながります。教育コストが心配な場合は、下ごしらえや清掃といった単純作業を任せる、調理などの工程をマニュアル化するなど、「雇う側の負担を少なくできる方法」を検討してみましょう。

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飲食店求人に応募する人が望む働き方と、探し方

アルバイト・パート希望者（目安）

過去にぐるなびが行った「飲食店で働きたい人の調査」をみると、パート・アルバイト希望者が求職時に利用する情報源（探し方）は、「一般的な求人アプリ・サイト」（60.2%）が最も多く、次いで「アルバイト専門の求人アプリ・サイト」（30.1％）という結果に。その後は、フリーペーパーの「無料の求人情報誌」（23.1％）、「お店の貼り紙・掲示物」（20.9％）と続き、「お店のホームページ・SNS」（14.8%）をチェックする層も一定数いることがわかります。

社員希望者（目安）

社員を希望する人の求職時の情報源は、「一般的な求人アプリ・サイト」（50.9％）に次いで、「飲食店専門の求人アプリ・サイト」（36.4%）が多く、アルバイト・パート希望者とは利用するアプリ・サイトがやや異なる結果に。そのほか、「検索エンジン」「ハローワーク」（共に18.2%）、「友人・知人や家族の紹介」（16.4％）の比率が高く、フリーペーパーのような媒体や店の掲示物は比較すると利用率が低い傾向にあるようです。

求人方法ごとのメリットと検討点

主要7つの求人方法を見てみましょう。どのように使い分けるべきか、それぞれのメリットと検討点を分析します。

（1）一般・飲食店専門　求人サイト

メリット
総合求人サイトは登録者数が多く、不特定多数の幅広い層にリーチできるメリットがあります。特にアルバイト・パート希望者を募集したい場合は、タウンワークやバイトル、マイナビバイトといったアルバイト・パートの求人に特化した媒体を選ぶとよいでしょう。一方、飲食店.com、グルメdeバイトなどの飲食店特化型求人サイトは飲食業界を志望している人が登録しているため、より効率的に求職者にアプローチできる可能性が高く、長く働いてほしい人を募集する際にも効果的です。

検討点
掲載期間などに応じて一定の掲載料がかかるため、費用対効果を考え、予算に合った掲載プランを選ぶ必要があります。

（2）日雇い求人サイト

上記の求人サイトにも日雇いの掲載はありますが、近年はタイミーのような日雇い採用に特化したスキマバイト専門のマッチングサービスも。登録者は20〜30代が過半数を占めますが、副業やセカンドキャリアの充実を目的とした50代以上も増え、就業経験のある求職者の利用も増加傾向にあります。

メリット
日雇い採用でありながらリピーターの利用者も多く、複数の飲食店で働いた経験がある即戦力の高いスポットワーカーに来てもらえる可能性も。初期費用や掲載料が無料で、支払いはタイミーへの一括で済むため、経理や事務処理の負担が少ないといったメリットもあります。最短で即日マッチングも可能なため、既存スタッフの病欠など、急な人手不足に対応する際にも便利です。

懸念点
基本的に長期は難しいと考えたうえで雇用することが必要です。しかし引き抜きに関する制約はないため、条件が一致すれば優秀な人材を長期的に採用できる可能性はあります。

（3）フリーペーパー、紙媒体

タウンワーク、jobaidemといったフリーペーパーは、駅やコンビニ、スーパー、レストラン、カフェなど生活に密着した身近な場所で無料配布されています。

メリット
身近なエリアで配布されるため、地域密着型の採用に適しています。掲載エリアが細かく分かれており、募集をしたいエリアにピンポイントで求人の掲載ができるのが大きなメリットで、例えば、自宅近くから通える人を探す際などに有効です。

懸念点
掲載期間が決まっているためすぐには採用できないことも。基本的に掲載料は有料で、広告枠のサイズに応じて掲載料金や掲載できる情報量が異なります。

（4）お店の貼り紙、掲示物

メリット
張り紙やポスターなど店舗の掲示物を通して求人を募集する方法は、広告費をかけず、エリアやお店の特徴・雰囲気を把握している人に応募してもらえるといったメリットがあります。店を利用した上で「ここで働いてみたい」という動機につながっている可能性が高いため、ある意味お店のいちファンとしてのスタートであり、友好的かつ長期的な採用が見込めるでしょう。募集の張り紙は、出入口付近やレジ周辺、トイレなど、食事の邪魔にならず、利用客の目に留まりやすい場所に掲示をするとよいでしょう。

懸念点
店頭の掲示物を参考にしている人の雇用形態は、社員ではなくアルバイト希望者が多い傾向です。また、告知できる対象が利用客に限られてしまうため、急ぎで人材を確保したい場合はそのほかの求人方法と併用することをおすすめします。

（5）ホームページ・SNS

お店のホームページやSNSを利用した求人も、店に興味を持ってくれた人を獲得できる可能性が高い募集方法の１つです。

メリット
掲載費用がかからず、広く長く告知できます。若いスタッフを募集したい場合は、お店のInstagramなどSNSを活用し、投稿を通して店の雰囲気などをアピールしながら告知の画像・動画を作成すると効果的です。

検討点
来店歴の有無はわからないため、お店のファンをスタッフとして雇えるか、長期的な採用につながるかといった部分についてはケースバイケースになりそうです。求人募集から面接・勤務開始までに時間がかかる可能性があることは考慮に入れておきましょう。

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（6）ハローワーク

一般の人材紹介サービスは主に民間企業が運営し、求人を募集する事業主・企業が有料で利用するのに対し、ハローワークは国が運営する公共機関で、求人を募集する側も無料で利用できます。

メリット
求職者の中には社員希望者が多く、長期雇用が見込めるのも特徴の１つ。外国人の求人も可能なため、インバウンド客対応ができるスタッフなど、外国人労働者を採用したい際にも有効です。また、ハローワーク経由で従業員を新規雇用した場合には「中小企業緊急雇用安定助成金」「雇用調整助成金（大企業）」といった助成金が利用できる可能性があるため、詳しくは厚生労働省のホームページを確認しましょう。

懸念点
利用する会社が高く競争率が高いことや、掲載・選考に時間がかかるといったデメリットも。飲食店を探す人だけが閲覧するわけではなく、掲載できる情報量に限りがあるため希望する人材が集まらない可能性があることなども念頭におきましょう。

（7）友人知人　家族の紹介

スタッフの友人・知人など、従業員に人材を紹介してもらうリファラル採用も近年注目を集めている手法の一つです。

メリット
信頼できるスタッフの紹介であれば同様に質の高い人材である可能性が高く、事前に経歴や人柄などを知ることができるというメリットも。応募者側も店の雰囲気や働いてみた感想を聞くことができるため仕事のイメージが抱きやすく、内情を理解しているため、離職率の改善にも役立つといわれています。

検討点
基本的に費用は無料ですが、紹介する側のモチベーションを高め、より質の高い人材を確保するためにも、紹介を受けた人への謝礼は何かしらの形で準備したいところ。すかいらーくグループのように「友人紹介制度」として、紹介した人と紹介を受けた人にそれぞれ食事券をプレゼントする取り組みを行っている企業もあるので、参考にしてみましょう。

目に留めてもらえる「求人票」の書き方

働きたい条件として外せないものを明確に表示する

アルバイト・パート求職者が重視する条件の上位は、「希望する時間・曜日・日数で働けるか」「職場の雰囲気がよい・一緒に働く人と気があいそうか」、「時給（給与）がよいか」といった項目。最終的には働き手の「いかに条件に合うか」で選ばれます。特に日数は「週3～4日程度、1日3～5時間程度働ける人。短時間でもOK」などを具体的に明記し、求職者が実際に働いているイメージができる内容を提示しましょう。

なお、求人票で記載すべき項目については、職業安定法で定められています。労働条件についても、業務内容、契約期間、就業時間など、最低限明示しなければならない内容が決まっているので、厚生労働省のサイトを参考に、項目を整理してから記載内容を決めるようにしましょう。

時給は最低賃金以上、エリアの相場を考慮する

最低賃金の支払いは法律で義務付けられており、最低賃金に満たないことが分かった場合は、雇い主に未払いに対するペナルティが課せられます。都道府県ごとに金額が異なり、時給が最も高い都道府県は、順に東京都（1,113円）、神奈川県（1,112円）、大阪府（1,064円）です（2023年11月時点）。

また、最低賃金を満たしていてもエリアの相場より低いと競合他社に取られてしまうため、事前にリサーチを行い、金額を設定しましょう。

メリットをアピール

例えば「まかない」は飲食店ならではのメリット。求人サイトにも「まかない・食事補助付き」の項目があるほど人気なので、提供できる場合は明記するとアピールポイントになります。

また、割引などスタッフにとって得な点や、アットホームで明るい職場などプラスのイメージとなる言葉を添えるのも効果的です。例えば、オープニング時の募集であれば、同期スタッフが多いことや店をつくりあげていく楽しさをアピールするなど、お店独自の魅力を打ち出す工夫をしましょう。

店の規模や状況に応じて適切な人材を雇うことは、サービスの質の向上や売上アップに直結します。求人の際は目的と予算に応じて、求人サイト・アプリなどのサービスや店内の掲示物などを活用して、効率よく募集しましょう。

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